ここのところ、たて続けに数人のお客様に手帳申請～補聴器交付の申請の案内をしています。
どの方も、急な聴力低下があったわけではなく、以前より聴力低下はあったものと推察され、そのうち何人かの方は既に補聴器を使用していました。
しかしながら、これまで手帳申請や、補聴器購入費用の助成金についてのアドバイスを受けた事がない、という方がほとんど。
例えば、上の図の聴力の方は、これだけ見るとまだ手帳申請には該当しないレベルです。
聴覚障がいで手帳を申請する場合、両耳の平均聴力が70dBよりも低下していることが1つの判断基準となります。
しかし、この方は語音明瞭度（言葉の聞き取り能力）が最良でも50％未満でした。
そうなると、これも手帳申請の判断基準となります。
語音明瞭度の測定をしていないと見落としてしまう内容です。
しかし、聴力レベルで明らかに申請基準となっていても、これまで助言された事がない、とおっしゃる方が多いです。
手帳を申請することで、手続きの煩雑さ以外に特にデメリットがあるとは思いませんので、活用できる制度は利用するべきと私は考えています。
補聴器購入費用交付の申請について、こちらも参照下さい。
厚生労働省のページです。
https://www.mhlw.go.jp/bunya/shougaihoken/yogu/gaiyo.html
本来受け取ることが出来たはずの助成を見逃していたかも知れません。
そういった意味でも、補聴器の購入は慎重に考えるべき。
"補聴器はどこで買っても同じではない"